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温泉地域におけるテレワークで年間CO2排出量約74%減

【本学研究者情報】

〇流体科学研究所 准教授 鈴木杏奈
研究室ウェブサイト

【発表のポイント】

  • 都会の働き手が地熱エネルギー*1を熱として直接利用できる「温泉地域におけるテレワーク」に着目。
  • 温泉浴用と温泉熱暖房を毎日活用しながらテレワークを実施することで、従来型よりも年間約74%のCO2排出量削減。
  • エネルギー消費者の環境や社会の持続性を配慮した行動選択に期待。

【概要】

地熱エネルギーは発電だけでなく、熱の直接利用によっても、国産エネルギーの利用率の増加、環境負荷の低減が期待できます。地熱資源を熱として直接利用するためには、地熱資源のそばで地産地消する必要がありますが、これまでの日本では、人口が都市部に一極集中し、地熱資源のある地域では過疎化が進んでいました。

東北大学の流体科学研究所鈴木杏奈准教授ら研究グループと横浜国立大学の先端科学高等研究院(IAS)リスク共生社会創造センターの稗貫峻一客員准教授は共同で、地熱資源の直接利用促進の新たな可能性に注目しました。そして「温泉地域におけるテレワーク」という働き手の新しいライフスタイルに着眼し、エネルギー消費者が温泉地域にてテレワークを実施することによって環境負荷にどのような効果をもたらすのかをライフサイクルアセスメント(LCA)*2によって定量的に評価?分析しました。その結果、通勤しながら職場で働く従来型と比べて、温泉地域で温泉浴用と温泉熱暖房を活用しながらテレワークを行うことにより、年間CO2排出量を約74%削減できることがわかりました。

本研究成果はSDGsを意識した行動が消費者にも求められる時代において、消費者の環境や社会の持続性を配慮した行動選択のきっかけとなると期待されます。

本研究成果は2023年1月25日、科学技術振興機構(JST)の「科学技術情報発信?流通総合システム」(J-STAGE)で公開されている「日本地熱学会誌」に掲載されました。

図1:温泉地テレワークによる年間CO2排出量の削減効果

【用語解説】

*1.地熱エネルギー:
地球内部の熱エネルギーのことであり、特に、人類が取り出したり利用したりできるエネルギーを指す。

*2.ライフサイクルアセスメント(LCA):
製品の資源採取から原材料の調達から廃棄にいたるまでの全過程(ライフサイクル)における環境負荷を総合して、科学的、定量的、客観的に評価する手法。

詳細(プレスリリース本文)PDF

問い合わせ先

研究に関すること)
東北大学流体科学研究所 
准教授 鈴木杏奈
電話 022-217-5284
E-mail
 anna.suzuki*tohoku.ac.jp
(*を@に置き換えてください)

(報道に関すること)
東北大学流体科学研究所 
広報戦略室
電話 022-217-5873
E-mail ifs-koho*grp.tohoku.ac.jp
(*を@に置き換えてください)

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